踏切の中で車が動かなくなったら、まず車から降りて非常ボタンか発炎筒で列車に知らせる。道路交通法第33条は「直ちに非常信号を行う」と定めている

この記事の要点

踏切内で動けなくなったら、すぐ車から降り、非常ボタンを押すか発炎筒で列車に知らせます。どちらもなければ洋服を振ります。遮断機が下りて閉じ込められたときは、低速で前進して遮断機を押して出ます。道路交通法第33条第3項は、直ちに非常信号を行う義務を定めています。

  1. 踏切内で車が動けなくなったら、すぐ車から降りて、踏切の近くの「非常ボタン」(踏切支障報知装置)を押すか、車内の発炎筒を使い、線路脇などの安全な位置から列車に知らせる(運輸安全委員会)
  2. 非常ボタンも発炎筒もないときは洋服(可能なら赤色)を振る。遮断機が下りて閉じ込められたときは、慌てず低速で前進して遮断機を押して脱出する。自動遮断機は折れずに斜め上に上がる
  3. 道路交通法第33条第3項は、踏切で故障などにより運転できなくなったとき、直ちに非常信号を行うなどして知らせ、車を踏切の外に移す措置を講じるよう定めている
どうする?編集部 · · 読了 約8分
目次(14項目)
  1. 立ち往生したときの順番
  2. 遮断機が下りて閉じ込められたとき
  3. 道路交通法が定めていること
  4. 立ち往生したとき(第33条第3項)
  5. 踏切に入る前(第33条第1項・第2項)
  6. 踏切の先に停まる余地がないとき(第50条第2項)
  7. 罰則
  8. 列車は急に止まれない
  9. 踏切事故の原因
  10. リーフレットの「主な注意点」
  11. 踏切事故の現状
  12. 踏切の種類で変わること
  13. この記事で確認できなかったこと
  14. 参考資料

踏切の中でエンストや脱輪、故障などで車が動かなくなったら、すぐに車から降りて、踏切の近くにある「非常ボタン」を押すか、車内の発炎筒を使って、線路脇などの安全な位置から列車に知らせます。非常ボタンも発炎筒もないときは、洋服(可能であれば赤色)を振ります(運輸安全委員会)。道路交通法第33条第3項も、踏切で運転できなくなったときは、直ちに非常信号を行うなどして知らせるよう定めています。

一方、前後の自動遮断機が下りて踏切の中に閉じ込められたときは、慌てずに車を低速で前進させ、遮断機を押して出ます。運輸安全委員会は、自動遮断機は折れずに斜め上に上がると説明しています。

この記事では、立ち往生したときの順番、道路交通法の条文、踏切に入る前の決まり、列車が止まるまでの距離を、運輸安全委員会とe-Govの原文で確かめます。

立ち往生したときの順番

運輸安全委員会の「踏切事故を起こさないために」、ドライバー向けリーフレット、運輸安全委員会ダイジェスト第20号から、踏切内で動けなくなったときの行動を順に並べます。

  1. すぐに車から降りる。 運輸安全委員会は、踏切内で脱輪やエンジン停止などのトラブルが起きたときは、速やかに踏切の外に出て自分の安全を確保したうえで、列車に危険を知らせるよう書いています。
  2. 非常ボタンを押す。 非常ボタンは「踏切支障報知装置」と説明され、踏切の近くに設置されています。押して、列車に危険を知らせます。
  3. 非常ボタンがなければ、車内の発炎筒を使う。 線路脇などの安全な位置で、接近している列車に自分の存在を知らせます。
  4. どちらもなければ、洋服を振る。 可能であれば赤色のものを使います。

非常ボタンを押す役目は、車の運転者だけではありません。運輸安全委員会は、周辺にいる方にも、非常ボタンの押下などの協力が望まれるとしています。

遮断機が下りて閉じ込められたとき

踏切を通っている最中に、前後の自動遮断機が下りてしまうことがあります。リーフレットは、慌てずに自動車を低速で前進させ、自動遮断機を押して脱出するよう案内しています。自動遮断機は折れずに斜め上に上がる、と注記されています。

車が動かせる状態であれば、この方法で踏切の外に出られます。車が動かないときは、前の項の順番で、車から降りて非常ボタンや発炎筒で知らせます。

道路交通法が定めていること

踏切に関する決まりは、道路交通法の第33条と第50条第2項にあります。条文の趣旨を整理します。

立ち往生したとき(第33条第3項)

車両等の運転者は、故障その他の理由で踏切において車両等を運転できなくなったときは、直ちに非常信号を行うなどして、踏切に停止している車両等があることを、鉄道や軌道の係員または警察官に知らせるための措置を講じなければなりません。あわせて、その車両等を踏切以外の場所に移動するために必要な措置も講じなければなりません。

踏切に入る前(第33条第1項・第2項)

  • 第1項: 車両等は、踏切を通過しようとするときは、踏切の直前(停止線があるときは、その停止線の直前)で停止し、安全であることを確認した後でなければ進行してはなりません。ただし、信号機の表示する信号に従うときは、踏切の直前で停止しないで進行できます。
  • 第2項: 踏切の遮断機が閉じようとし、または閉じている間、踏切の警報機が警報している間は、その踏切に入ってはなりません。

運輸安全委員会は、第1項の「踏切の直前で停止」は歩行者も自動車も二輪も軽車両も守る必要があるとし、「とまれ、みよ、きけ」の徹底を呼びかけています。警報機や遮断機は、列車が踏切に到達する数十秒前から作動し、遮断機が降り切ったら列車は直後に到達するので、決して踏切内に進入してはいけないと説明しています。

踏切の先に停まる余地がないとき(第50条第2項)

第50条第2項は、前方の車両等の状況により、横断歩道、自転車横断帯、踏切、または道路標示で区画された部分に入った場合に、その部分で停止することになるおそれがあるときは、それらの部分に入ってはならないと定めています。渋滞で踏切を渡りきった先に車が詰まっている場面が、典型です。リーフレットも「踏切を超えた先に自分の車が停められるスペースがない時は、絶対に踏切に進入してはいけません」と書いています。

罰則

e-Govの条文を読むと、罰則は次のように規定されています。

  • 第33条第1項・第2項の違反は、第119条第1項第5号により、3月以下の拘禁刑または5万円以下の罰金です。過失による場合は、同条第3項で10万円以下の罰金です。
  • 第50条の違反は、第120条第1項第5号により、5万円以下の罰金です。過失による場合は、同条第3項で5万円以下の罰金です。
  • 第33条第3項(立ち往生したときの措置)には、条文の末尾の罰則欄に、第119条や第120条の参照は挙がっていません。

実際の反則金や違反点数は、道路交通法施行令などに定められていますが、この記事では確かめていません。

列車は急に止まれない

運輸安全委員会は、列車が止まるまでの距離にも触れています。速度60〜80km/hで走っている列車が停止するには、約200〜400mが必要です。新幹線以外の鉄道では、非常制動距離は600m以下を基本としてきた経緯がある、という鉄道関連の解説文書も紹介しています。列車が見えてから止めようとしても、間に合わない距離です。

踏切事故の原因

ドライバー向けリーフレットは、次の点を挙げています。

  • 踏切事故の多くは、列車が通過する直前の横断や、自動車等の停滞・エンスト・落輪が原因で起きている
  • 警報機や自動遮断機がある踏切でも、事故は起きている
  • 踏切事故は、60歳以上の運転者によるものが比較的多い
  • 大型の自動車による踏切事故では、列車の乗客などにも負傷者が出る割合が高くなる

運輸安全委員会ダイジェスト第20号は、自動車等が関わった踏切事故の分析から、次のようなケースを挙げています。

  • 踏切から線路に進入したあと、判断を誤って道路に戻れなくなり、列車と衝突した
  • 交通規制のある踏切に無理に進入して、列車と衝突した
  • 車長の長い大型自動車が、踏切を通過した後に踏切から十分な間隔をあけずに停車し、車体の後部が列車と衝突した
  • 故障などで自動車が踏切内で動けなくなり、列車と衝突した

大型自動車を運転するときは、踏切の車体後部を通過し終えるまで気をつけるよう、同号はまとめています。

リーフレットの「主な注意点」

運輸安全委員会のリーフレットは、ドライバー向けの注意点を次のようにまとめています。

  • 警報機が鳴っているときや、自動遮断機が下りている、または下り始めているときは、絶対に踏切に進入しない
  • 列車はすぐに停止できないので、踏切の手前では必ず一時停止し、目と耳で列車が接近していないことを確認する
  • 踏切を越えた先に自分の車を停められるスペースがないときは、絶対に踏切に進入しない
  • 運転中の自動車が踏切内で動けなくなったときは、すぐ車から降り、非常ボタンを押すか発炎筒を使って、線路脇などの安全な位置から列車に知らせる

ダイジェスト第20号も、警報機が鳴っているとき、遮断機が下りているか下り始めているときに進入しないこと、法律や交通規制を守って無理に進入しないことを、運転免許をもつ人なら教習所で常に言われていたことだとして、改めて挙げています。

踏切事故の現状

運輸安全委員会の「踏切事故を起こさないために」には、事故の数字も載っています。

  • 鉄道運転事故の全体で見ると、踏切事故は約36%(令和6年度は596件のうち217件)を占める
  • 遮断機のない第3種・第4種踏切で起きた踏切障害事故のうち、運輸安全委員会が調査した死亡事故は、平成26年4月から令和7年12月末までに76件、亡くなった方は78名
  • 遮断機のない踏切は、踏切保安設備が整った第1種踏切に比べて事故の危険性が高く、国土交通省の資料として、平成25年度の事故率は第1種踏切の約1.4倍とされている

同委員会は、遮断機のない踏切の死亡事故事例として、横断者が列車の通過する直前に踏切へ入って事故に至った例を示し、列車が接近していないことを十分に確かめて横断するよう求めています。ダイジェスト第20号の分析には、踏切警報機のない第4種踏切で列車の接近を正確に認識しないまま通過を始めた事故や、踏切保安装置が故障しているときに自動車が踏切を渡って列車と衝突した事故も挙がっています。

事故を減らす対策として、同委員会は、踏切の廃止(近隣の踏切との統廃合や立体交差化を含む)と、第1種踏切への格上げを挙げています。踏切周辺の除草で列車に気づきやすくする、注意看板を立てる、自動車止めの杭を設けるなどの対策も望まれるとしています。

踏切の種類で変わること

踏切には種類があります(運輸安全委員会)。

種類設備
第1種踏切踏切警報機と踏切遮断機がある、または踏切保安係が配置されている
第3種踏切踏切警報機と踏切警標がある(遮断機はない)
第4種踏切踏切警標だけで、列車の接近を知らせる装置がない

第2種踏切は、一部の時間帯だけ踏切保安係が遮断機を操作するもので、現在はありません。運輸安全委員会は、遮断機のない第3種・第4種踏切では、列車が接近していないことを十分に確認して横断する必要があるとしています。ここで挙げた、直前で一時停止して目と耳で安全を確かめる、という決まりは、遮断機のない踏切だけでなく、すべての踏切で守る必要があるとされています。

この記事で確認できなかったこと

  • 非常ボタンの設置場所や、押したあとの列車の止まり方。鉄道事業者によって違う可能性があり、読んだ資料には細部が書かれていません。
  • 発炎筒の使用期限や、使い方の手順。車の取扱説明書で確かめてください。
  • 踏切で違反した場合の反則金や違反点数。
  • 踏切内で立ち往生させたことで、事故がなくても責任を問われるかどうか。第33条第3項に罰則が挙がっていないことは確認しましたが、それ以外の法律上の扱いは調べていません。
  • 令和8年7月21日時点より後に、道路交通法の条文が改正されたかどうか。

参考資料

  • 運輸安全委員会 踏切事故を起こさないために
  • 運輸安全委員会 ドライバーの皆様へ 踏切事故はひとごとではありません!(リーフレット)
  • 運輸安全委員会ダイジェスト第20号 5.まとめ
  • e-Gov法令検索 道路交通法(昭和35年法律第105号)第33条、第50条、第119条、第120条(令和8年7月21日時点)
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参考資料

  1. 運輸安全委員会 踏切事故を起こさないために
  2. 運輸安全委員会 ドライバーの皆様へ 踏切事故はひとごとではありません!(リーフレット)
  3. 運輸安全委員会ダイジェスト第20号 5.まとめ
  4. e-Gov法令検索 道路交通法(昭和35年法律第105号)

掲載時点で確認した資料です。制度やガイドラインは変わることがあるため、手続き前には各機関の最新情報も確認してください。

ご注意 この記事は一般的な情報を整理したものです。症状・家計・契約・法律関係など、個別判断が必要な場合は、医師・税理士・弁護士・行政窓口などにも確認してください。

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