海外の通販や旅行先で買ったスマートフォン、ワイヤレスイヤホン、Wi-Fiルーターを日本で使ってよいかは、技適マークが付いているかどうかで決まります。技適マークは、電波法の技術基準に適合した無線機であることを示す表示で、Wi-FiやBluetoothの機器はこれが付いていれば免許なしで使えます。総務省は、技適マークのない海外向けスマートフォンを日本で使うと電波法違反になるとしています(電波利用ポータル「技適マークのQ&A」質問16)。
例外は二つです。日本に入国する人が自分で持ち込むWi-Fi・Bluetooth端末は、条件を満たせば入国の日から90日以内に限って使えます。国際ローミングが可能な契約の携帯電話端末も、条件付きで使えます。ただし、海外から持ち込んだ無線LANルーターは、技適マークがなければ使えません。
この記事では、技適マークの意味と確かめ方、例外の条件、技適マークがないときの選択肢を、総務省の案内と電波法の条文で確かめます。
技適マークとは
総務省の「技適マークのQ&A」は、技適マークを、電波法令で定めている技術基準に適合している無線機であることを証明するマークで、個々の無線機に付けられているものと説明しています。
電波法4条は、無線局を開設するには総務大臣の免許が必要だとし、例外として、空中線電力が1ワット以下などの条件を満たし、「適合表示無線設備」(技適マークが表示された無線設備)だけを使う無線局などを挙げています。総務省のQ&Aは、特定小電力のトランシーバー、家庭やオフィスで使うWi-Fi(無線LAN)、コードレス電話、Bluetoothの機器などは、技適マークが付いていれば免許を受けないで使えるとしています。
なぜ必要なのかについて、Q&Aは、電波は多くの人が使う有限で希少な資源で、チャンネルや送信出力などの技術基準が決められている、技適マークのない無線機の多くはこのルールに従っておらず、知らずに他人の通信を妨害するおそれがある、と説明しています。
違反するとどうなるか
総務省のQ&Aは、技適マークの付いていない無線機を使うと電波法違反になる場合がある、またはなる恐れがあるとし、電波法違反の場合は1年以下の拘禁刑または100万円以下の罰金の対象になる、公共性の高い無線局に妨害を与えた場合は5年以下の拘禁刑または250万円以下の罰金の対象になると書いています。電波法110条1号は、免許や登録がないのに無線局を開設した者を、1年以下の拘禁刑または100万円以下の罰金に処するとしています。
海外向けスマートフォン
総務省のQ&A(質問16)は、「海外向けのスマートフォンを日本で使用することができますか?」という問いに、技適マークが付いていない場合は電波法違反になると答えています。そのうえで、海外から訪日観光客等が短期間持ち込む場合の特例があるとしています。
携帯電話の通信そのものについて、Q&Aは、携帯電話・スマートフォンの利用には無線局の免許が必要だが、携帯電話事業者が包括的に免許を取得しているので、利用者は販売店で手続きするだけで使えると説明しています。携帯電話の電波を使う部分も、技適マークのある端末であることが前提です。
技適マークの確かめ方
Q&Aによると、技適マークは多くの場合、無線機の型式名称や製造者が書かれた銘板の中に表示されています。
- スマートフォン・携帯電話。 操作で画面に表示する機種が多く、表示の方法は取扱説明書に書かれています。バッテリーを外せる機種は、バッテリーを外したところに表示されている場合もあります。
- ルーターなど。 PCに有線接続できる無線ルーターなどは、設定画面に表示する場合もあります。
スマートフォンには、電波法に基づく技適マーク(Rに続く番号)と、電話回線に接続するための端末機器の認定のマーク(Tに続く番号)の両方が付されています(Q&A質問14)。総務省の電波利用ポータルには「技術基準適合証明等を受けた機器の検索」があり、番号から機器を調べられます。
古い形の技適マークも有効です。ただし、2005年12月1日にスプリアス(不要な電波)の規定が変わっており、それ以前に技適マークを取得した機器は、2022年12月以降「当分の間」使えるとされています(Q&A質問8)。
例外1:入国者が持ち込むWi-Fi・Bluetooth端末(90日)
電波法4条の2第1項は、日本に入国する者が自ら持ち込む無線設備で、日本の技術基準に相当する技術基準として総務大臣が指定するものに適合しているものは、入国の日から90日を超えない範囲で総務省令で定める期間に限り、技適マークのある機器とみなすとしています。総務省の資料は、この仕組みが訪日観光客等の持ち込む無線設備の利用を円滑にするため、2015年5月の電波法改正でできたと説明しています。
総務省の「海外から持ち込まれる携帯電話端末・BWA端末、Wi-Fi端末等の利用」のページは、対象を次のように示しています(使用は入国から90日以内に限る)。
Wi-Fi機能(スマートフォン、タブレット、携帯ゲーム機など) Wi-Fi Allianceの認定ロゴなどにより、IEEE 802.11a/b/n/ac/ax/be規格に合うと確認できる機器で、次の使い方をする場合です。
- 公衆無線LANスポット(アクセスポイント)に接続する
- スマートフォン等のテザリング機能で通信する(2.4GHz帯または6GHz帯VLPモードに限る)
- 端末同士で直接通信する(2.4GHz帯または6GHz帯VLPモードに限る。6GHz帯VLPモードでは、どちらか片方がスマートフォンの場合のみ)
Bluetooth機能(ワイヤレスイヤホン、小型スピーカー、自撮り棒など) Bluetooth SIGの認証ロゴなどにより、Bluetooth Core Specification Version 2.1以降の規格に合うと確認できる機器です。
同じページのQ&Aは、使用場所にも周波数ごとの制限があり、2.4GHz帯・5.6GHz帯・6GHz帯VLPは屋内外、5.2GHz帯・5.3GHz帯・6GHz帯LPIは屋内に限られるとしています。
90日を過ぎたら
同じQ&Aは、入国の日から90日を過ぎて使うことはできないので、技適マークが付いている無線設備を使うよう答えています。長く日本に滞在する場合は、どこかの時点で技適マークのある機器に切り替える必要があります。
ルーターは対象外
Q&Aは、「他国から持ち込んだ無線LANルーターは利用できますか」という問いに、ルーターに技適マークが付いている場合のみ利用できると答えています。90日の特例が対象にしているのは、アクセスポイントに接続する側の端末や、Bluetooth機器です。海外で使っていたルーターをそのまま日本の回線につなぐことは、技適マークがなければできません。
例外2:国際ローミング可能な携帯電話端末
携帯電話の電波(携帯電話端末・BWA端末)について、総務省のページのQ&Aは、海外から持ち込んだ端末を使うには技適マークが必要としたうえで、技適マークがなくても次の場合は使えるとしています。
- 国際ローミングが可能な端末(日本の携帯電話等事業者とローミング協定を結んでいる海外の通信事業者で契約されている端末)を、日本の事業者の国際ローミングサービスで使う場合
- 同じく国際ローミング可能な端末を、海外から持ち込んだ人が日本の携帯電話事業者またはBWA事業者のSIMカードで使う場合
どちらも、海外の通信事業者で契約された端末であることと、海外から持ち込んだ人が使うことが前提です。総務省は、詳しくは携帯電話事業者またはBWA事業者に問い合わせるよう案内しています。
例外ではないもの:実験等の特例
電波法4条の2第2項・3項には、技適マークのない機器を総務大臣への届出によって使える特例もあります。ただしこれは、科学や技術の発達のための実験、電波の利用の効率性に関する試験、電波の利用の需要に関する調査に専用する「実験等無線局」のための制度で、使える期間は届出の日から180日を超えない範囲です。日常の通信のために海外のスマートフォンを使う目的には当たりません。
スマホ以外の海外製の無線機
技適マークの考え方は、スマートフォン以外の無線機でも同じです。総務省のQ&Aには、海外で買われやすい機器の例が並んでいます。
- トランシーバー。 外国製でも日本国内で使える機種のほとんどには技適マークが付いており、技適マークのない無線機をそのまま使うと電波法違反になる場合があるとしています(質問21・22)。個人輸入などで手に入れたトランシーバーの中には、日本で使えないものがあるとも書いています。
- FRS・GMRS。 米国の規格で作られ、もっぱら米国内で使う目的で販売される無線機で、日本国内で使うと電波法違反になるとしています。放送局の無線や消防無線、防災行政無線などに妨害を与えるおそれがあり、FRSやGMRSと称する無線機には技適マークが付いていない、という説明です(質問23)。四国総合通信局のチラシも、インターネットショッピングなどで流通しているFRS・GMRSは日本国内では使用できないと注意しています。
- ベビーモニター。 外国規格の、技適マークの付いていないベビーモニターは日本国内では使えず、携帯電話等の重要な無線に妨害を与えるおそれがあるとしています(質問24)。
技適マークが付いていても、アマチュア無線やデジタル簡易無線のように、使う前に総務大臣の免許や登録が必要な無線機もあります(質問5・7・9)。購入するときは、技適マークに加えて、免許や登録が要る種類かどうかを販売店に確かめるよう、Q&Aは勧めています。
迷ったときの相談先
総務省のQ&Aは、技適マークがない場合や、手持ちの無線機について分からないことがあれば、最寄りの総合通信局の「不法無線局、混信・妨害」の窓口に問い合わせるよう案内しています。問い合わせのときは、取扱説明書など無線機の種別が分かるものを用意します。90日の特例については、総務省の総合通信基盤局が問い合わせ先として示されています。
使う前に確かめること
- 設定画面・銘板・取扱説明書で、技適マーク(Rに続く番号)があるか
- 技適マークがない場合、自分が「日本に入国する人が自ら持ち込む」場合に当たるか
- 当たる場合、入国の日から90日以内か
- Wi-Fiの使い方が、公衆無線LANへの接続・テザリング・端末同士の通信のどれか(テザリングと端末同士は2.4GHz帯または6GHz帯VLPのみ)
- 持ち込もうとしているのがルーターではないか
- 携帯電話の通信は、日本の事業者とローミング協定のある海外事業者の契約か
- 改造した機器ではないか(改造すると技適の効力がなくなる)
この記事で確認できなかったこと
2026年11月11日時点で、次の点は今回読んだ資料では確かめられていません。
- 海外に住んでいた日本人や、日本の居住者が海外旅行から戻るときに持ち込む端末が、「本邦に入国する者」として90日の特例の対象になるか。
- 90日の期間を「入国の日」から数えるとき、出国して再入国した場合に数え直しになるか。
- 海外で販売されている機種のうち、どの機種に技適マークが表示されているか(機種ごとに確かめる必要があります)。
参考資料
- 総務省 電波利用ポータル 技適マークのQ&A — 技適マークの意味(質問1)、表示場所(質問2・15)、電波法違反と罰則、改造(質問10)、TとRの番号(質問14)、海外向けスマートフォン(質問16)、旧マーク(質問8)、トランシーバー・FRS/GMRS・ベビーモニター(質問21〜24)
- 総務省 電波利用ポータル 海外から持ち込まれる携帯電話端末・BWA端末、Wi-Fi端末等の利用 — 対象となる携帯電話端末とWi-Fi・Bluetooth端末、90日、ルーター、使用場所、問い合わせ先
- 総務省 海外から持ち込まれる無線LAN端末について — 2015年5月の電波法改正、技適マークがないものは免許不要で使えないこと
- 総務省 四国総合通信局 外国規格無線設備(FRS・GMRS)は日本国内では使用できません! — インターネットショッピング等で流通するFRS・GMRS
- e-Gov法令検索 電波法 — 4条(免許と適合表示無線設備)、4条の2(入国者の持ち込み90日、実験等無線局の届出180日)、110条(罰則)