こんろの前の「だるだる」袖が危ない—着衣着火の防ぎ方と、火がついたときの消し方

この記事の要点

着衣着火は、炎だけでなく電気ストーブなどへの接触でも起こり得ます。広い袖や裾、毛足の長い服を熱源に近づけず、防炎エプロンなども活用します。火がついたら水や消火器で直ちに消し、周囲に助けを求めます。走らず、止まって・倒れて・転がる動きも案内されています。

  1. NITEの資料では、着衣着火はガスこんろのように炎が出る機器だけでなく、電気ストーブ等の炎が出ない熱源を持つ機器に衣服が接触することでも発生する可能性があるとされている
  2. 消防庁のデータで、着衣着火による死者は2017年から2021年の5年間で492人。毎年100人前後が亡くなっている
  3. NITEに2017年度から2021年度に通知された事故は20件で、製品別ではガスこんろが最も多く、消費者の誤使用や不注意等が原因の8割(原因不明・調査中を除く)
どうする?編集部 · · 読了 約4分
目次(6項目)
  1. 炎が出ない暖房器具でも起こる
  2. 事故の中身—こんろが最多、死亡事故は70歳以上
  3. 予防は「距離」と「服のかたち」
  4. 火がついたときにすること
  5. この記事で確認できなかったこと
  6. 参考資料

鍋の火にかがみ込んだとき、ニットの袖が炎をなでていく。本人は熱さに気づかず、焦げたにおいで初めて振り向く——冬の台所で起きているのはこういう事故です。東京消防庁は、こんろやライター、ロウソクなどの火が着ている服に燃えうつると、重いやけどや死亡に至ることが非常に多くあるとして、火気を取り扱う際には着衣着火に十分注意するよう呼びかけています。

数字で見ると軽い話ではありません。NITE(製品評価技術基盤機構)が2023年1月26日に発表した資料は、消防庁のデータとして、着衣着火による死者は2017年から2021年の5年間で492人、毎年100人前後が亡くなっていると紹介しています。

炎が出ない暖房器具でも起こる

「着衣着火」という言葉は火を使う場面だけを指しそうですが、NITEの説明はもう少し広いものです。同資料は、着衣着火はガスこんろのように炎が出る機器だけでなく、電気ストーブ等の炎が出ない熱源を持つ機器に衣服が接触したりすることでも発生する可能性があり、やけどや火災、死亡事故が多く発生しているとしています。

なお、この資料での「着衣着火」の定義は、ガスこんろなどの炎や電気ストーブなどの熱源により衣服が燃える、または焦げることとされています。燃え上がる手前の「焦げる」段階も含んだ言い方です。

冬が要注意の時期とされる理由も書かれています。卓上こんろや暖房器具を使う機会が増えることに加え、厚着によって着火に気づきにくくなるため、一層の注意が必要というものです。厚着は守ってくれるのではなく、気づく力を鈍らせる側に挙げられています。

事故の中身—こんろが最多、死亡事故は70歳以上

NITEには、2017年度から2021年度までの5年間に20件の事故が通知されています。これは消費生活用製品安全法に基づき報告された重大製品事故に加え、事故情報収集制度により収集された非重大製品事故やヒヤリハット情報(被害なし)を含む件数で、着衣着火の事故全体の数ではありません。

その20件について、NITEは次の傾向を挙げています。

  • 製品別にみると、ガスこんろの事故が最も多く発生している
  • 事故の原因として、消費者の誤使用や不注意等による事故が8割を占める(原因不明および調査中を除く)
  • 事故は高齢者の割合が高く、死亡事故はすべて70歳以上の方が被害に遭っている

死亡事故がすべて70歳以上というのは、通知された20件の範囲での話です。それでも、家族の中で誰の服装から見直すかを決めるには十分な手がかりになります。

予防は「距離」と「服のかたち」

NITEが挙げる事故を防ぐためのポイントは2つです。

  • ガスこんろや電気ストーブ等を使用する際は、衣服と炎や熱源との距離を意識し、近づき過ぎない
  • 火を扱う際は、裾や袖が広がった「だるだる」「もふもふ」の衣服や紐付きの衣服などを避ける

東京消防庁の案内も同じ方向です。ガスコンロやストーブなど火を扱う製品では火に近づきすぎないようにすること、ロウソクなどの裸火は着衣に着火しやすいので十分に注意すること、そして毛足の長いものやゆったりとした垂れ下がるようなデザインのものなど、火のつきやすい衣類を身につけて火に近づかないことです。

服の側で対策できることとして、東京消防庁は、なるべく防炎性能があるエプロンや割烹着などを使いましょうと案内しています。

台所に立つときだけでも、袖をまくる、ストールやひもを外す、羽織りものを脱ぐ。ロウソクを使う仏壇まわりも同じ条件です。

火がついたときにすること

NITEが挙げている発生時の対処方法は次のとおりです。

  • 直ちに水や消火器で消火を行う、周囲の人に助けを求める(すぐに服が脱げる場合は脱ぐ)
  • ストップ、ドロップ&ロール(止まって、倒れて、転がって)を行う

NITEの資料は「ストップ、ドロップ&ロール(止まって、倒れて、転がって)を行う」とだけ書いており、なぜその動きなのかの説明は付いていません。読んだ範囲では、水や消火器による消火・周囲への助けの求めと並べて挙げられている対処です。

NITEは映像資料として「ガスこんろ『着衣着火2』」「着衣着火の対処方法」「素材別燃え方の違い」を公開しています。文字で読むより、燃え方を一度見ておいたほうが身につく種類の情報です。

この記事で確認できなかったこと

  • 消費者庁が2021年11月17日に公表した着衣着火の注意喚起資料(PDF)は、ファイルの取得はできたものの本文テキストを抽出できませんでした。そこに書かれている内容は本文に使っていません。
  • やけどを負ったあとの冷やし方の時間や受診の目安。読んだ2ページには、消火と助けを求めることまでしか書かれていません。
  • 防炎性能のあるエプロン・割烹着の見分け方や表示、規格の中身。東京消防庁のこのページには「防炎性能があるもの」という案内のみです。
  • 「素材別燃え方の違い」の具体的な内容。映像資料として挙げられているだけで、本文には素材ごとの記述がありません。
  • 2022年以降の着衣着火による死者数。NITEの資料が引用している消防庁データは2017年から2021年までです。
  • 東京消防庁管内の出火原因の内訳(こんろが何割か等)。今回保存した東京消防庁のページには統計が載っていません。

参考資料

  • 東京消防庁「着衣着火を防ごう!」— 着衣着火の危険性、ガスコンロ・ストーブとの距離、裸火の注意、火のつきやすい衣類、防炎性能のあるエプロン・割烹着
  • NITE(製品評価技術基盤機構)2023年1月26日発表「“だるだる”“もふもふ”衣服は着火の元! ~毎年100人前後が死亡している「着衣着火」の注意点~」— 着衣着火の定義、炎の出ない熱源でも起こり得ること、冬場の注意、消防庁データによる5年間492人、NITEに通知された20件の傾向、予防のポイント2点、発生時の対処方法、映像資料の一覧
Photo by Takahiro NISHIZONO on Unsplash
#着衣着火 #火災予防 #暖房器具 #やけど #高齢者

参考資料

  1. 東京消防庁 着衣着火を防ごう!
  2. NITE(製品評価技術基盤機構)“だるだる”“もふもふ”衣服は着火の元!

掲載時点で確認した資料です。制度やガイドラインは変わることがあるため、手続き前には各機関の最新情報も確認してください。

ご注意 この記事は一般的な情報を整理したものです。症状・家計・契約・法律関係など、個別判断が必要な場合は、医師・税理士・弁護士・行政窓口などにも確認してください。

この記事をシェア

関連記事

石油ストーブに灯油と間違えてガソリンを入れたら?少量の混入でも火災のおそれ。灯油とガソリンは別の容器に入れ、別の場所に置く

くらし どうする?
くらし2026年11月6日

石油ストーブに灯油と間違えてガソリンを入れたら?少量の混入でも火災のおそれ。灯油とガソリンは別の容器に入れ、別の場所に置く

要点石油ストーブやファンヒーターにガソリンを入れると、少量の混入でも火災のおそれがあります(NITE)。灯油は灯油用ポリタンク、ガソリンは消防法に適合した携行缶に入れ、ラベルで区別して別々の場所に置きます。ガソリンが混じった灯油を使ってしまったときは、すぐに使用を停止し、必要に応じて消防署や販売店などに相談します(東京消防庁西新井消防署)。

屋根の雪下ろし、事故を防ぐには何をする?国の「雪下ろし安全10箇条」は命綱とヘルメット、2人以上で作業、はしごの固定。建物の周りに雪を残して下ろす

くらし どうする?
くらし2026年11月6日

屋根の雪下ろし、事故を防ぐには何をする?国の「雪下ろし安全10箇条」は命綱とヘルメット、2人以上で作業、はしごの固定。建物の周りに雪を残して下ろす

要点屋根に上がるなら、安全帯と命綱(アンカー、ない場合は屋根の反対側の柱などに固定)、あごひもを締めたヘルメット、滑りにくい長靴をそろえ、はしごを固定し、家族や近所に声をかけて2人以上で作業します。屋根の雪は少し残し、建物の周りの雪は雪下ろしの後に片付け、携帯電話を身につけます。低い屋根でも油断しないことです。

引っ越し先の住所を元配偶者に知られたくない。住民票の「DV等支援措置」は相談機関に相談してから市区町村に申し出て、期間は1年、延長にも申出が要る

くらし どうする?
くらし2026年11月12日

引っ越し先の住所を元配偶者に知られたくない。住民票の「DV等支援措置」は相談機関に相談してから市区町村に申し出て、期間は1年、延長にも申出が要る

要点住所を知られたくないときは、まず警察や配偶者暴力相談支援センターなどに相談し、そのうえで住民票のある市区町村などに支援措置申出書を出します。支援の必要性が確認されると相手方からの住民票の写し等の請求は拒否されます。期間は1年で、延長は終了の1か月前から申し出ます。

同じテーマの記事

タグ #着衣着火 #火災予防 #暖房器具 を含む他のカテゴリの記事も見る