エアコンの除湿と冷房、梅雨時期はどっちが電気代が安いですか?

結論

弱冷房除湿タイプなら梅雨時の除湿は冷房と電気代がほぼ同等。再熱除湿タイプは逆に冷房より高くなりやすい。まず自分の機種がどちらのタイプかを確認することが先決。

どうする?編集部 · · 読了 約3分
目次(5項目)
  1. 「除湿」と「冷房」の仕組みの違い
  2. 梅雨時期にどちらを選ぶか
  3. 再熱除湿を使う場面と注意
  4. フィルターの汚れが電気代に影響する
  5. 使い分けを判断するための手順

梅雨の時期、エアコンの「除湿(ドライ)」と「冷房」のどちらを選ぶか悩む方は多いです。結論は機種によって変わります。弱冷房除湿タイプなら冷房と電気代がほぼ同等ですが、再熱除湿タイプを搭載した機種では除湿の方が電気代が高くなることがあります。まず手元のエアコンがどちらのタイプか確認するところから始めてください。

「除湿」と「冷房」の仕組みの違い

冷房は室内の空気を冷やして温度を下げることが主目的です。冷却過程で空気中の水分が結露して排出されるため湿度も下がりますが、あくまで温度制御が中心です。

除湿(ドライ)は水分の除去が目的で、機種によって方式が2種類あります。

弱冷房除湿(一般的なタイプ)
空気を冷やして結露させ、水分を室外に排出します。室温も同時に下がります。国内で流通しているエアコンの多くがこのタイプで、電気代は冷房と同等かやや安い程度です。

再熱除湿(上位機種に多いタイプ)
除湿した後の冷えた空気を温め直してから室内に戻します。室温をあまり下げずに湿度だけを落とせる半面、「冷やす+温め直す」という2段階の動作になるため、消費電力は弱冷房除湿や冷房より高くなりやすいです。

自分の機種がどちらのタイプかは、取扱説明書の除湿の説明欄で確認するか、型番でメーカーのサポートページを調べると分かります。「さらさらドライ」「快適除湿」「うるさらドライ」などの独自名称がある機種は再熱(またはハイブリッド)除湿タイプです。

梅雨時期にどちらを選ぶか

外気温が25〜28℃程度の梅雨本番の気温帯では、冷房を強くかけると室温が下がりすぎることがあります。弱冷房除湿で湿度を50〜60%に落とせば体感温度は改善し、電気代も冷房と大きく変わりません。

外気温が30℃を超えてくると状況が変わります。除湿モードのままでは温度が下がらず、稼働時間が長引いて電気代が増えるケースがあります。真夏日以上の気温には冷房の方が効率的です。

判断の目安:

  • 外気温25〜28℃・湿度65%以上 → 弱冷房除湿が向いている
  • 外気温30℃超 → 冷房の方が効率的
  • 朝晩の肌寒い時間帯 → 弱冷房除湿か扇風機との組み合わせ

「冷房28℃設定」は除湿代わりにも使えます。冷えすぎず、湿度も間接的に下げたい場合の現実的な設定です。

再熱除湿を使う場面と注意

再熱除湿は節電に不向きですが、使い方によっては快適性が上がります。

向いている場面:

  • 梅雨の長雨で部屋干しの湿気が多い日
  • 室温はちょうど良いが湿度だけ高い時間帯(夜間・早朝)
  • 在宅ワークで室温を一定に保ちたい時

逆に、気温が高くて湿度も高い日に再熱除湿を長時間使うと、電気代が冷房より20〜30%程度高くなることがあります(経済産業省の省エネシミュレーションによる目安)。節電を意識するなら、高気温の日は冷房に切り替える方が合っています。

フィルターの汚れが電気代に影響する

除湿・冷房どちらを使っていても、フィルターが目詰まりすると冷却効率が落ちて余分な電力がかかります。2週間に1度を目安に掃除機でホコリを吸うだけで効率は戻ります。

梅雨入りのタイミング(6月初旬)は年1回の掃除として適しています。汚れたフィルターのままエアコンを使い続けると、余分な電気代だけでなく、カビ・臭いの原因にもなります。

使い分けを判断するための手順

まず機種の除湿タイプを確認してください。弱冷房除湿なら梅雨時に積極的に使えます。再熱除湿なら、節電が目的なら冷房を選ぶ方が向いています。

湿度計を部屋に1台置くと(1,000〜2,000円程度)、実際の湿度が分かります。湿度60%を超えたら除湿モード、室温が30℃を超えたら冷房モードというシンプルな切り替えが現実的です。

エアコンの除湿と冷房、梅雨時期はどっちが電気代が安いですか? — くらし 関連イラスト (どうする?)
Photo by Clay Banks on Unsplash

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参考資料

  1. 資源エネルギー庁「省エネ製品買換ナビゲーション(しんきゅうさん)」
  2. 経済産業省「家庭の節電対策メニュー」

掲載時点で確認した資料です。制度やガイドラインは変わることがあるため、手続き前には各機関の最新情報も確認してください。

ご注意 この記事は一般的な情報を整理したものです。症状・家計・契約・法律関係など、個別判断が必要な場合は、医師・税理士・弁護士・行政窓口などにも確認してください。

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